2020導入事例

TOA株式会社 (導入:デル・テクノロジーズ株式会社)

アプライアンスサーバと
ProDeploy Plusによる
短期間のハードウェアリプレイス
プロジェクト

SAP BW on HANAがサーバの老朽化によって安定稼働できなくなっていたTOA 株式会社。限られた期間でハードウェアのリプレイスが成功したのはデル・テクノロジーズ社のアプライアンスサーバにあるという。


 導入前の課題

  • 現在稼働中のSAP BW on HANAがサーバの老朽化により、数ヶ月に一度の再起動を余儀なくされていた。煩雑なバックアップ手順も懸念事項

 導入後のメリット

  • 安定稼働はもちろん、バックアップの信頼性向上に加え、大型連休などにも対応できる世代管理も実現。また優れたサポート体制にも満足



🔸老朽化によるハードウェアリプレイス 短期間で困難なプロジェクトに挑む

2019年夏、TOA株式会社ではSAP BW on HANAのハードウェアリプレイスを検討していた。その理由はハードウェアの老朽化とバックアップの問題などがあったという。 仮想環境を構築していたハードウェアは、老朽化によって数ヶ月に一度、再起動を余儀なくされ、システム全体のバックアップは手順が煩雑で、障害発生時の復元作業に時間がかかることが予想されたという。 もし障害が発生すると、復旧作業中は会計などの作業はもちろん、予測分析なといったSAP BW on HANAを利用した経営判断の材料がなくなる。これはビジネスに直接支障が出ることに他ならない。

しかしリプレイスにはもう1つの問題があった。同時期にメンテナンスを行わなければならない別のシステムがあったため、SAP BW on HANAのハードウェアリプレイスに割ける期間は4ヶ月と、非常に短い期間に限られていたのだ。 なおリプレイスの要件は、ソフトウェア面をそのまま移行することと、バックアップと復旧手順を簡素化することである。ハードウェアのみのリプレイスであれば、SAP BW on HANAの動作検証に工数を割く必要がなく、プロジェクトが短縮できる。また、バックアップ手順が簡略化されれば、障害発生時にもすばやく対応できるからだ。



🔸選定の決め手は検証済サーバと信頼できるサポート体制にあり

ハードウェアベンダーの選定は、サーバの安定性やバックアップの観点を重視しておこなった。最終的にデル・テクノロジーズ社が選ばれた理由はいくつかあるが、なかでも3つの理由が大きかったという。 ひとつはこれまで利用していたサーバの統合管理ツール「Dell EMC OpenManage」の存在、もうひとつはアプライアンスサーバ「Ready Node for SAP HANA」、そしてデル・テクノロジーズ社の信頼できるサポート体制にあったという。

まず「Dell EMC OpenManage」は使い勝手が良く、ハードウェアの変更で利用できなくなることを避けたかったという。異なる管理機能を使うことで、手間やコストが増えることも懸念された。 次にアプライアンスサーバ「Ready Node for SAP HANA」の存在も欠かせない。移行期間が限られていたことから、可能な限り検証作業を減らすためにも、既存環境をそのまま移行できるハードウェアを検討していたからだ。SAP BW on HANA の動作検証が済んでいる「Ready Node for SAP HANA」はまさに最適な製品だったのである。

そして特筆したい点が、デル・テクノロジーズ社のサポート体制だ。情報システム部の大林氏は、宮崎にあるサポートセンターへ実際に足を運び、その体制を目で、耳で確認したという。「海外のハードウェアベンダーのサポートは日本語が通じにくいという問題がある。しかし、デル・テクノロジーズ社は、技術のある日本のスタッフが対応していた。頼りになるサポートだと安心できた」と、大林氏は語る。 こうして条件に合致したのがデル・テクノロジーズ社で、コストパフォーマンスも優れたものだった。



🔸リプレイスプロジェクトで使われたデル・テクノロジーズ社の製品群

プロジェクトで導入されたデル・テクノロジーズ社の製品を改めて紹介する。まずサーバとしてアプライアンスサーバ「Ready Node for SAP HANA R740xd」が選ばれた。その名が示すとおり、SAP BW on HANA の動作検証が済んでいる状態で提供されるため、導入に必要な工数、特に検証作業が大きく削減できるのだ。これは、新規導入はもちろん、既存環境のリプレイスにも大きなメリットとなる。なお、設置には同社の「ProDeploy Plus」を利用し、納品から機材の導入までをスムーズに実施している。

次にバックアップ環境は導入済みのバックアップ専用重複排除ストレージ「Dell EMC Data Domain」に「Application Direct」を追加。これにより、特定のアプリケーションが持つ標準ツールとクライアント重複排除機能を提供する「Data Domain Boost」を自動連携させ、専用ソフトウェアを利用せずにバックアップとリストアを可能にする次世代型データ保護の仕組みを実現した。

サポート体制には「ProSupport Plus」を利用している。幸い本プロジェクトが完了し、稼働状態にある現在までに利用したことはないとのことだが、別のケースで利用したことがあるという。「ファームウェアに起因するトラブルであったが、サポートの担当者はその内容を細かく調査してくれ、最悪の状態に備え、切り戻しの手順まで作成し提供してくれた」と大林氏は語る。TOA 社がデル・テクノロジーズ社のサポート体制を信頼している理由が垣間見えた。






🔸プロジェクト成功で手に入れた基幹システムの安定と世代バックアップ

4ヶ月という短い期間でこのプロジェクトを成功できた理由は、前述のように「Ready Node for SAP HANA」と「ProDeploy Plus」にある。動作検証済ハードウェアの存在は検証の工数を減らしつつ安定稼働をもたらすからだ。大林氏は「このアプライアンスサーバと導入サービスによって、導入は半分程度の工期になったのでは?」と語る。 また、懸念事項であったバックアップも問題も解消された。Application Direct機能の追加により高速なバックアップを実現し、復元作業も容易に行える環境になったのだ。また、高速化と低容量化によって、新たなメリットも生まれたという。それは世代管理だ。以前の環境ではバックアップを行うだけでも大変だったが、現在では14世代のバックアップを実現したという。本プロジェクトによって手に入れたバックアップ体制は、大型連休といった状況にも柔軟に対応できるだけでなく、安定稼働が求められる基幹システムにとってはとても重要なポイントと言えるだろう。

こうして成功したプロジェクトは、SAP BW on HANAの利用者にはほとんど気が付かれていないのでは、と大林氏は語る。「実務を行っている分析チームなどでは、変わったことに気がついていないと思います。処理速度の向上や、メンテナンスの回数が減った?なくなった?などはあるかもしれませんが(笑)。しかし上モノ(SAP BW on HANA)が変わっていないので、" 変化がわからないこと"こそ、このプロジェクトが成功した証なんです。IT部門からすれば、基幹システムの安定と担保ができて安心です」大林氏はデル・テクノロジーズ社に対して、今後もさまざまなビジネスやDX化を含むトータルなソリューションを、ワンストップで行えるよう提案してほしいと語る。本プロジェクトが築いたのは、基幹システムの信頼性と、両社の強固なパートナーシップだ。



会社概要 TOA株式会社 設立:1949年(昭和24年)4月20日 創業:1934年(昭和9年)9月1日 資本金:52億79百万円 従業員:3,312名(連結)820名(単体) 売上高:450億68百万円(連結)317億13百万円(単体)



🔸パートナー企業

デル・テクノロジーズ株式会社