2019サポーターソリューション

JFEシステムズ株式会社

独自のメソドロジーに基づくSAP S/4HANAへのマイグレーションで
「攻めのIT基盤」を確立しデジタルトランスフォーメーションを推進

国内において約2,000社の企業が導入している基幹業務システムのデファクトスタンダードであるSAP ERP。現在、ユーザー企業にとっての課題になっているのが、2025年に迎える保守サポート終了への対応です。JFEシステムズでは、「真のリアルタイム経営」を実現する次世代の基幹システムとして大きな期待を集めている「SAP S/4HANA」について、独自のメソドロジーを使ったマイグレーションや分析テンプレートの活用など、SAPへの投資価値を最大限に高めるためのさまざまな提案を行っています。

🔸JFEシステムズが考えるSAP S/4HANAの価値とは?

企業に変革をもたらす次世代ERPであるSAP S/4HANAは、DX(デジタルトランスフォーメーション)、リアルタイム経営を目指す上での核となるソリューションです。

ERP導入の本来の目的は、「組織内の情報を統合的に管理し、全体最適の視点での素早い経営判断」を実現することにあるはずです。しかし実態は、JSUGが発行した「日本企業のためのERP導入の羅針盤~ニッポンのERPを再定義する~」でも指摘されている通り、新しい基幹システムの導入そのものが目的化し、以前のシステムの焼き直しになっているケースが多く見られます。

SAP S/4HANAは、これまでシステム上の制約によって、「やりたくてもできなかったこと」を可能にする多くの機会を提供します。2025年に向けたSAP S/4HANAへのマイグレーションを検討している企業は、まず「ERPの導入で実現したかった本来の目的」を改めて整理し、明確なロードマップに沿った成長基盤の再構築を図るべきです。

SAP社が提唱する Intelligent Enterpriseを実現するためには、業務のサイクルに合わせて、事業計画(Plan)、業務実行(Do)、実績分析(See)で必要となる機能を一元的に網羅し、変化に柔軟に対応できる基盤こそが、未来の成長においては不可欠なのです。

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🔸SAP S/4HANAに準拠した事前定義済み経営分析テンプレート「SIDEROS KPIMart OPTION」

企業の活動においては、ORDER to CASH、在庫管理、購買、会計といったオペレーションの実行だけでなく、事業計画の立案や実績分析が不可欠です。SAP S/4HANAの価値を最大限に享受するためには、こうした計画や実績分析にも同時に対応したインテリジェントな基盤を確立する必要があります。

SAP S/4HANAへの移行により、一元的な情報管理の基盤は確立できますが、効果的に活用できなければその価値は半減します。SAP S/4HANAに準拠した分析テンプレート「SIDEROS KPIMart OPTION」を活用することで、B/S、P/L管理はもちろんのこと、地域別、ユニット別の販売データ管理、在庫回転率、さらにはROIC(投下資本利益率)による経営判断に重要なKPIも含め、トータルな計画および実績分析が可能になります。

具体的には、JFEシステムズはIntelligent Enterpriseを実現すべく、Plan領域ではBPC(SAP Business Panning and Consolidation)、SAC for PlanningおよびIBP(SAP Integrated Business Planning)を、Do領域ではSIDEROSテンプレートをベースとしたSAP S/4HANAを、See領域では独自テンプレートのSIDEROS KPIMart OPTIONをベースに、必要に応じてSAP BusinessObjects、SAP Analytics Cloudを組み合わせた提案を行っています。

🔸現行のSAP ERPユーザーは2025年に向けて何をすべきか?

2025年はそれほど遠い未来ではありません。では、現行のSAP ERP(ECC6.0)ユーザーは、ここに向けてどのような準備をしておけばよいのでしょうか?そこでは2つのポイントがあります。


1 .現状の把握と将来構想


まず現状の業務、システム上の問題点を洗い出し、自らが置かれている状況を把握しなければいけません。また、システム構築時に目標としていたことを振り返り、現時点でできていること、できていないことの整理も必要です。そうすることで、将来のゴールとロードマップが自ずと生まれてくるはずです。そのゴールに向けて具体的なKPIを設置することで、変革を推進していくための手段も変わってきます。


2. アセスメントおよび実行計画の立案


SAP S/4HANAへのマイグレーションを実施するには、どのくらいの予算を確保しなければならないのか、また投資対効果(ROI)の見通しを含めた計画立案が必要です。
その上で既存のシステムを把握するためのアセスメントを実施し、設定したゴールを踏まえて、以下でご紹介するどのマイグレーションの手法をとるべきかの判断も下さなければなりません。


ECC6.0からSAP S/4HANAに移行するマイグレーションには、「コンバージョン」「リビルド」の2つの手法が存在します。

「コンバージョン」とは、現在稼動中のECC 6.0をそのままSAP S/4HANA環境で利用するために機械的に変換する手法で、ここではアドオンなどもそのまま移行されます。一方、「リビルド」は現行のECC 6.0をSAP S/4HANAの機能をベースに再構築する方法です。

どちらの手法を選択するかは、将来のロードマップとアセスメントによる現行環境の分析により、「マイグレーションによる影響範囲の確認」「費用の把握」を行い、投資対効果を踏まえて決定する必要があります。将来の効果を見通せない投資、予算の確保は困難であることを考えると、「守りのIT」だけではなく、「攻めのIT」に転じるためのライフサイクルをマイグレーション課題として再検討する必要があります。

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